日本経済新聞の記事(2009年1月22日)へのコメント
Anh Sao Co.,ltd(アンサオ)/のぞみ日本語センターです。ベトナムのハノイで翻訳・通訳、コンサルティング・リサーチ、教育・研修等のサービスをご提供しています。
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2009年1月22日の日本経済新聞、ベトナムの日本語教育に関する記事が掲載
日本経済新聞の2009年1月22日、「波頭旗頭」という欄に、「ベトナムで日本語教育 商社、商機拡大へ布石」という記事が掲載されたようです。
日経テレコン21の有料記事ですが、
http://telecom21.nikkei.co.jp/nt21/service/CMN1000/CMN4041?ta=pc&cid=NIRKDB20090122NKE0459&madr=NKE&kdt=20090122&dk=bd984cd4&linksite=nikkeinet
ベトナムで日本語教育、商社、商機拡大へ布石――佐藤氏、高山氏、唐沢氏(波頭旗頭)(2009/1/22)
でオンラインでも読めるようです。
日本経済新聞の記事(2009年1月22日)へのコメント
記事を読んだ当社/当センターの日本人スタッフの意見や感想です。
- 記事の内容は、おおよそ見出しの通りで、三井物産、住友商事、三菱商事の3社がベトナムで日本語教育に取り組んでいる様子をそれぞれ紹介しています。
- ただし、見出しに「商機拡大」とあるのはよくわかりません。それぞれの商社としては商機拡大につながらなくてもかまわない、「PR+αになればOK」くらいに考えているのではないでしょうか。ほんとうにビジネスチャンスになると考えているのでしたら、成功するかどうかはっきりしない今の段階で、手の内は明かさないと思います。
- 三井物産が行っている取り組みが一番興味深いです。ハノイ国家外国語大学と共同で設置する予定の日本語教育センターの件です。ベトナムの大学とプロジェクトを組むというのは、いろいろな意味で難しい点もあるのですが、紹介されている取り組みの中では一番可能性を感じさせます。
- 三井物産の取り組みで紹介されているもう一つのケース、コーヒー農園に隣接した学校を設置し日本語教育するという計画は、この記事で初めて知りました。
- 住友商事のダナンに日本人教師派遣。ダナンは中部の中心都市で、将来性は十分あると思います。地道に続けられるといいですね。
- 三菱商事は日本語講座(テレビ番組)、教材作成支援。テレビの日本語講座ですが、失礼ながら、この記事で初めて存在を知りました。存じ上げないだけかもしれませんが、ハノイの三菱商事の関係者の方々も、ハノイの国際交流基金の関係者の方々も、あまり熱心にPRされていないように思いますが、、(各所でPRされているということでしたら、私どもが知らないだけかもしれません。申しわけありません。)
- 記事中、『教材不足は深刻で、、』とあるのは、どうなのでしょうか。質、量ともに十分とは言えないにせよ、ホーチミン市やハノイ市の大きな本屋さんは日本語を勉強する教材はそこそこ揃っていると思います。(あまり多くはないですが、)ダナン市やフエ市、ハイフォン市の大きな本屋さんにもあることはあるはずです。また、数年前とはだいぶ状況が異なり、コピーされた教材がかなりたくさん出回っていますので、十分とは言えないまでも、深刻な状況とまでは言えないのではないでしょうか。
- 同じく、記事中、『、、大半は独学で学ばざるを得ない状況だ。』というのも、ほんとうなのかな、と思ってしまいます。長くなりますが、以下ご説明します。将来はわかりませんが、現状までのところ、ベトナムでは、日本人と実際に会ってコミュニケーションがとれるところ、日本語を使う仕事があるところは(つまり、現実的に日本語の需要がある場所というのは)、大都市に集中しているように思います。具体的には、ホーチミン市、ハノイ市、ハイフォン市、ダナン市、フエ市くらいでしょうか。当然ながら、日本語を勉強する人も大都市や大都市の周辺に住んでいる人が多いのではないかと推測できます。上に挙げたような大都市では、いずれも日本語を専門に学ぶ大学、学校、日本語センターなどが複数存在していて、一定の条件を満たしさえすれば、日本語を学ぶことができるのではないかと思います。ホーチミン市やハノイ市に話を限れば、勉強したい人はほぼ誰でも日本語センターやボランティアの教室などに通って勉強することができます。確かに10年ほど前は『大半は独学で学ばざるを得な』かったかもしれませんが、現在のベトナムはそういう状況ではないのではないでしょうか。
他、記事の細かいところはおかしいなあと思うところがないわけではなかったのですが、おもしろく読ませていただきました。
記事が掲載されていることをお知らせいただいた方、ほんとうにありがとうございました。
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